投稿ガイドライン
1.本ガイドラインの位置づけ
本ガイドラインは、TECTURE利用規約第17条第1項に定める「投稿ガイドライン」として、投稿コンテンツ(プロジェクト、事例写真、補足資料)の基準を定めるものです。プロジェクトの投稿(新規投稿および投稿済みプロジェクトの編集)に適用されます。
本ガイドラインにおいて「プロジェクト」とは、本サービスのプロジェクト投稿機能を通じて投稿される、空間デザインの事例のまとまり(事例写真、タイトル・説明文等の登録情報および補足資料を含みます。)をいいます。
本ガイドラインに適合しない投稿は、利用規約第22条(禁止事項)および第23条(使用制限・アカウント削除)に基づき、予告なく削除または非公開となることがあります。
2.投稿できるプロジェクト
次のすべてを満たすものを投稿できます。
- 実際に実施(竣工・完成)された空間デザインの事例であること
- 投稿する登録ユーザー自身が設計・デザインに関与した事例であること
- 事例の内容が建築・インテリア・ランドスケープなどの空間デザインであること(製品単体の紹介を目的とする投稿は対象外です)
次のものは投稿できません。
- 未実施の計画案・コンペ案など、実現していない空間のみで構成されるもの
- 営業・宣伝・勧誘など、事例の共有以外を主たる目的とするもの
- 利用規約第22条(禁止事項)に該当するもの
3.事例写真の基準
事例写真として登録できるのは、実際の空間を撮影した写真(空間写真)のみです。
次のものは事例写真として登録できません(図面やダイアグラム等は補足資料登録欄へ登録してください)。
- 図面・ダイアグラム・概念図
- イラストやCGパースなど、実際の空間を撮影したものではない画像
- 文字入り写真(ロゴ・説明文・寸法等を合成したもの)
- 補足資料(図面等は補足資料登録欄へ登録してください)
画質と形式は次のとおりです。
| 項目 | 基準 |
|---|---|
| 解像度 | 長辺1600px・短辺1200px以上を推奨(縦位置写真も同様) |
| 対応形式 | jpg、pngのみ |
推奨解像度を下回る画像もアップロードできますが、掲載時に粗く表示されるなど事例の閲覧に支障があると当社が判断した画像は、削除または非公開の対象となることがあります。できる限り大きな元データでのアップロードをお願いします。
4.補足資料の基準
図面・ダイアグラム・概念図・CGパース・施工中の写真など、事例の理解を助ける資料は、補足資料登録欄(任意)に登録できます。
補足資料についても、投稿するプロジェクトに関連する内容に限ります。プロジェクトと関係のない資料や、営業・宣伝のみを目的とする資料は登録できません。
5.権利関係の確認
投稿の前に、利用規約第17条に基づき、次の許諾を得ていることを確認してください。
- クライアント(建主・発注者)からの、事例の公開についての許諾
- カメラマンなど写真の権利を持つ方からの、投稿・掲載についての許諾
- クレジット表記の方法・内容についての関係者の了解
第三者の権利を侵害する投稿については、利用規約に基づき投稿したPROユーザーの責任となります。
6.ガイドラインに適合しない投稿への対応
本ガイドラインまたは利用規約に適合しないと当社が判断した場合、当社は、予告なく次の対応を行うことがあります。
- プロジェクトの削除または公開の取り下げ(非公開化)
- プロジェクト内の事例写真・補足資料の個別の削除
- 利用規約第23条に基づく措置(サービス提供の停止、アカウント登録の削除等)
対応の理由について、当社は個別の回答義務を負いません。判断に疑問がある場合は、下記の問い合わせ先までご連絡ください。
7.本ガイドラインの変更と問い合わせ先
当社は、必要に応じて本ガイドラインを変更することがあります。変更する場合は、可能な限り事前に、変更後の内容および効力発生日を、本ページでの掲示その他当社所定の方法により周知し、または個別に通知します。ユーザーは変更後の本ガイドラインについて自身の責任で確認するものとし、変更後に本サービスを利用した場合には、変更後の本ガイドラインの内容に同意したものとみなされます。
本ガイドラインに関するお問い合わせは、本サービス上のお問い合わせフォームからお願いします。
附則(経過措置)
- 本ガイドラインの施行日前に投稿されたプロジェクトについても、本ガイドラインを適用します。
- 前項のプロジェクトが本ガイドラインに適合しない場合、PROユーザーは、当社からの通知を受けた日から14日以内に、当該プロジェクトを本ガイドラインに適合させるものとします。
- 当社は、前項の期間内に修正がなされない場合、利用規約第23条に基づき、当該プロジェクトの全部または一部を削除または非公開とすることがあります。但し、第三者の権利を侵害するおそれがある場合その他緊急の対応を要する場合は、前項の期間を待たずに措置を講じることがあります。
tecture株式会社
制定: